動画は、静止画やテキストだけでは伝えきれない情報を視覚的に表現できる強力なツール。
ホームページに動画を取り入れることで、ユーザーの理解を深め、商品やサービスに対する興味や関心を高めることができる。
しかし、動画を取り入れる際にはいくつか気をつけたいポイントもある。
今回は、ホームページに動画を取り入れる効果と、その際に注意すべき点を詳しく解説していきたい。

ホームページに動画を取り入れるメリット

ホームページに動画を取り入れると、サイトの目的達成に大きく貢献するさまざまなメリットがある。
以下にその一部を紹介したい。

文章や画像よりも多くの情報を伝えられる

文字よりも多くの情報を効率的に伝えることができる。
これが、動画の一番のメリットとだと言えるだろう。
文字だけの場合、伝えられる情報には限りがあるが、動画であれば商品の細かなデザインや機能、実際に使っている様子などを、視覚的に訴求することができる。
また、文字と比較した場合、画像は7倍、動画はなんと5,000倍もの情報を伝えることができると言われている。
動画であれば、同じ時間でより多くの情報を効率的に訴求することができるのだ。

SNSとの相性がよい

SNSはユーザー同士のつながりが強く、情報が爆発的に拡散する可能性を秘めている。
そんなSNSとの親和性が高いのが動画だ。
動画視聴の主流がPCからスマートフォンにシフトする中、高いスマホ利用率を誇るSNSは動画コンテンツとの相性がよいと言えるだろう。
特に動画は静止画やテキストよりも視覚的に訴えかける力が強く、「共感」や「感動」を呼び起こしやすいため、ユーザーが自発的にシェアしたくなるコンテンツだと言える。
各SNSの特徴を理解し、ターゲットに合わせた動画を作成することで、拡散の可能性も高まるだろう。

商品・サービスの売上向上に貢献する

商品やサービスのイメージをより詳細に伝えられる点も、動画の大きなメリットのひとつ。
商品の細かなディテールや実際の使い方など、文字や静止画では伝えきれない部分を動画では鮮明に表現できる。
これにより、ユーザーは商品やサービスの理解を深めるとともに、購入に対する不安や疑問を解消しやすくなり、結果として売上の向上が期待できるようになると言えるだろう。

印象に残りやすい

動画は、文字よりも感情に訴えかけやすく、ユーザーの心を動かしやすい。
さらに音楽や音響効果、ナレーションなどを効果的に組み合わせることで、商品やサービスへの興味や関心をさらに高める効果も期待できる。
たとえば、商品のデモ動画を作成することで、ユーザーはまるで自分が実際に商品を使っているかのような体験を味わうことができるだろう。

現場のリアルな姿を伝えることができる

動画は、文字や静止画では表現できないイキイキとした表情や声、動きといった動的な要素をホームページに与えることができる。
そのため、企業案内や社員インタビュー、お客様の声など、現場の生の声を伝える際にも非常に効果的だ。
企業イメージの向上やブランド認知度の拡大に貢献するため、コーポレートサイトから採用サイトまで幅広い場面で活用できるため、

動画を取り入れる際の注意点

メリットの多い動画だが、導入の際に注意すべきポイントもある。
特に、以下の点に配慮したい。

動画の制作に時間とノウハウが必要になる

動画制作でもっとも大切なのは、ターゲットが「見てよかった」「ためになった」と実感できる動画にすること。
そのためには、動画制作の目的やターゲット、コンセプトなどを明確にした上での企画や構成が必要不可欠となる。
さらに、アイデア出しや撮影、編集など、動画ならではの作業も少なくない。
文字や写真だけで制作するよりも制作工程が複雑なため、一定の労力が必要となることを覚えておきたい。

ウェブアクセシビリティを意識する

ウェブアクセシビリティとは、利用者の障害などの有無やその度合い、年齢や利用環境にかかわらず、あらゆる人々が不自由なくウェブサイトを利用できるようにすること。
2024年4月1日から、すべての民間企業が、政府の定める「ウェブアクセシビリティ義務化」の対象となった。
動画の場合は、映像や音声に必ず字幕やキャプションをつけるなどの配慮が必要になってくるので覚えておきたい。

動画のクオリティが低いとホームページの離脱要因になる

ホームページにクオリティの低い動画やターゲットの目的に合わない動画を掲載している場合、逆にデメリットになる可能性がある。
せっかく作った動画がユーザーの離脱要因にならないよう、一定以上のクオリティに仕上げることが大切だ。
自社での動画作成に不安がある場合は、プロの業者に頼むことも視野に入れておきたい。

著作権を侵害してしまうおそれがある

動画制作において、意図せず著作権を侵害してしまうケースも少なくない。
無料で配布されている画像やBGMであっても、商用利用が制限されていたり、作者の許可が必要だったりする場合もあるため注意が必要だ。
確認不足のまま使用すると、最悪の場合、損害賠償請求につながる可能性も。
心配な場合は、顧問弁護士や著作権に詳しい専門家に相談するほか、プロの業者に制作を一任する選択肢もある。

オウンドメディアでの動画活用事例

実際、自社のホームページやオウンドメディアに動画を取り入れている企業は少なくない。
今回はその中でも特に、女性ユーザーが多いサイトの動画活用事例を紹介したい。

クラシル

クラシルは、dely株式会社が運営する「料理レシピ動画サイト」だ。
「80億人に1日3回の幸せを届ける」ことをミッションに、初心者から上級者まで誰でも簡単に作れる12万以上のレシピ動画を配信している。
クラシルでは、30秒～1分程度の短い動画で料理の工程をわかりやすく解説。
テキストでの説明とあわせて、より実践的な料理体験をユーザーに提供している。
2016年のサービス開始以来、ユーザー数は右肩上がりで上昇し、2023年にはアプリのダウンロード数が4,400万を突破。
料理が苦手な人でも簡単に作れるようなレシピ動画の配信は、ターゲット層のニーズを的確に捉えた動画マーケティングの成功事例と言えるだろう。

クラシル
https://www.kurashiru.com/

Panasonic

パナソニックは、同社が運営するオウンドメディアの商品紹介ページにおいて、動画を効果的に活用している。
テキストでの商品説明に加え、画像や動画を用いて各商品の機能、特徴、使い方などをわかりやすく解説。
たとえば、ヘアアイロンでのスタイリング方法や掃除機の仕様、衣類スチーマーの上手な使い方などを動画でわかりやすく示すことで、ユーザーが求める情報を短時間で効率的に伝えている。
戦略的に動画を用いることで、ユーザーの商品への理解を深めるとともに、購入意欲を高める効果も期待できる。

パナソニック
https://panasonic.jp/

まとめ

自社のホームページやオウンドメディアで動画を活用することは、企業にとって大きなメリットがある。
動画は、文字や静止画だけでは伝えきれない情報を視覚的に表現できるため、ユーザーの理解を深め、興味や関心を引き出すことに非常に効果を発揮すると言えるだろう。
一方、動画を作成する際には、品質やターゲット層、著作権など、さまざまな点に注意する必要もある。
ユーザーとのエンゲージメントを高め、自社のファンを増やしていくためにも、動画を積極的に活用してきたい。

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